販売されている犬以外で飼い主のいない犬たちは、これまで「保護犬」と一括りで呼ばれていましたが、enkaraではこの保護犬を「保護犬・余剰犬・譲渡犬」とあえて細分化し、それぞれの背景を明確にすることで問題点を提起してきました。理由としては、「保護犬・余剰犬」はゼロにすべき存在であることに対して、譲渡犬の存在はなくなることは無いからです。譲渡犬について考える時に「犬を譲り受ける側」と「犬を託す側」という2つの側面があり、両者を繋ぐ仕組みや環境が重要となってきます。本記事では、「譲渡犬」を取り巻く現在の環境について詳しく見ていきたいと思います。犬と暮らす私たち飼い主にとって、誰しもが「犬を託す側」になる可能性があることを忘れずに、もし自分だったら？と想定しながら読んでみてください。
先日、3年以上かけて取り組んだ日本の犬の流通経路の可視化が終了しました。残るはあと1つなのですが、今までのTYPE1〜TYPE5までの流通問題と大きく異なる流通経路なので別とさせていただきたいと思います。皆さま、各回ボリュームのある記事ではありますがTYPE1〜TYPE5までお読みいただきましたか？それぞれに関わる人や犬、問題が異なりますが、課題を切り分けて全ての日本人が認識することで、必ず流通問題は変化すると確信し、毎回情報をリリースしてきました。今回のコラムでは、あくまでも主観的意見として流通の可視化を経て感じる想いと未来のお話をお届けします。
犬を家族へ迎える際、選択肢の一つである”譲渡”。現在、愛護センターや保護団体、友人知人など様々な場所から犬を譲り受けることができますが、譲渡条件や手続き、費用については相手や機関によって大きく異なります。これまで「譲渡費用」と「譲渡条件」に注目し、現状についてそれぞれお伝えしてきました。本記事では、多様な譲渡元と知るべきポイントについて詳しくお伝えしていきます。長年、譲渡件数を増やすこと、つまり”保護犬”を迎え入れる人が増えることで、日本の保護犬問題や殺処分は解決していくものと考えられてきました。しかし、現在の犬の生体流通や新たなビジネスモデルの登場によって、譲り受ける相手を間違えるとそれは解決どころか、保護犬問題を助長する可能性が極めて高くなっています。それはなぜなのか___譲渡における背景をお伝えします。
日本の動物保護は、動物愛護センターを中心とした仕組みを目指しているものの、現状、民間の「保護活動を支援する立場」と「動物を直接保護する立場」が大きく関わり、役割分担が行われ、その仕組みが成り立っています。保護犬ビジネスも横行する今、適正に情報をキャッチし、見定める目と知識が必要です。今回は「TYPE5 マッチングサイト」についてお伝えします。マッチングサイトの中で紹介されている犬たちは、そもそもどこから来た犬たちなのでしょうか。近年、利用者が増加している犬のマッチングサイトの仕組みを紐解いていきたいと思います。皆さんの“犬を知る“を一緒にアップデートしていきましょう！
これまで、日本の現状における”犬の流通”について、流通毎に分けて可視化し問題を紐解いてお伝えしてきました。犬を取り巻く様々な問題がある中で、なぜenkaraは”犬の流通”についてここまで重要視しているのか。それは”犬の流通”こそが、ダイレクトに”犬たちの幸せや健康、そして未来”に繋がると考えているからです。流通過程での死亡も多く、現状、日本の犬の流通の構造は、残念ながら不健全な形であると言わざるを得ません。今後どのように変化していくことが望ましいのか。その対策を講じるには、先ずは流通の全貌を理解し、どこに問題があるのかを見定めることが重要です。今回は、これまでに公開してきた「TYPE1野良犬と野犬」から「TYPE4保護団体」までの全ポイントをまとめてお伝えします。
一般的なブリーダーサイトでもよく目にし、一見すると素晴らしい、理想的な犬舎を持つ優良ブリーダーのように見えるため、犬を迎えたいと考えている人たちに自然と溶け込み、身近な流通となりつつあります。あたかも優良ブリーダーであるかのように感じさせる、偽物ブリーダーの存在。本記事ではリアルな情報を踏まえ、フェイクブリーダーについてお伝えします。
適正数を超えた過剰な多頭飼育は全国的にも問題視され、2019年に改正された動物愛護管理法では、適正な環境下での飼養や繁殖制限の義務化など、飼い主が遵守すべき責務が明確化され規制も強化されました。そうした現状の中、滋賀県甲賀市では多頭飼育問題に対して全ての関係機関が連携した取り組みとして『こうが人福祉・動物福祉協働会議』を開催し、環境省が策定するガイドラインの中でも有効な取り組み事例として挙げられています。今回は、『こうがわんにゃんボランティア養成講座』を実行する甲賀市社会福祉協議会の岩本さんにお話をお伺いします。
”多頭飼育崩壊”こんなショッキングな言葉を、最近では頻繁に目にするようになってしまいました。テレビやメディアでも多く取り上げられ、どのような状態のことを指すのかは想像に難くないのではないでしょうか。多頭飼育問題は全国的にも問題視され、2019年に改正された動物愛護管理法では、適正な環境下での飼養や繁殖制限の義務化など、飼い主が遵守すべき責務が明確化され規制も強化されました。法律が変わるほどの社会問題である多頭飼育問題とは、そもそも何が原因で起きるのでしょうか。そして解決に向けてどんなことが必要なのか___今回は、多頭飼育問題が発生する背景や問題点、また身の回りで起きた際にどうすべきなのかについて考えていきたいと思います。
犬を迎える選択肢の一つである”譲渡”。愛護センターや保護団体、友人知人など様々な場所から犬を譲り受けることが出来ますが、譲渡条件や手続きなどについては、その相手や機関によって様々です。それぞれ独自の”譲渡条件”を設けており、そこには譲り渡す側の譲渡に対しての考え方が大きく反映されています。譲渡対象となる犬たちを取り巻く環境や人々のライフスタイルや思考の変化が見られる今、譲り渡す側のスタンスも、社会に合わせて柔軟に変化していくことが求められています。条件が厳しすぎることで、結果譲渡ではなくペットショップから犬を迎えたという話は非常に多く聞かれます。保護犬の存在や殺処分の問題について、殆どの日本人が認知しているにも関わらず、何故保護犬や余剰犬を迎えられないのか___具体的に今後どのような変化が必要となっていくのか、私たちはまず一般的な”譲渡条件”の基準や背景など現状を知ることからスタートし、改めて皆さんと一緒に考えていきたいと思います。
犬を迎える選択肢の一つである”譲渡”。愛護センターや保護団体、友人知人など様々な場所から犬を譲り受けることが出来ますが、譲渡条件や手続きなどについては、その相手や機関によって様々です。特に”譲渡費用”については譲り受ける相手によって大きく異なり、気になる方も多いでしょう。この”譲渡費用”についてまとめた記事を昨年リリースしましたが、譲渡対象となる犬たちを取り巻く環境や人々の思考は少しづつ変化が見られるようになってまいりました。であれば尚更、譲り渡す側のスタンスもその環境や社会に合わせて柔軟な変化があって然るべきです。本記事では、”譲渡費用”についての情報をさらに深部に迫ってお伝えしていきたいと思います。
"保護犬"という言葉が定着してきた昨今、「犬を迎えたい！」と思うその選択肢に"保護犬"をと考える方も増えてきたように感じます。「家族のいない犬を迎えよう」そんな優しい気持ちが広がることはとても喜ばしいことです。しかし犬を想い、犬の未来を想っての選択が、意図せず保護犬を量産する側の利益となってしまうことがあります。その代表格が、保護犬をブランド化し利用する”保護犬ビジネス”です。これは決して対岸の火事ではなく、実際に皆さんの身の回りで堂々と行われています。では具体的にどのようなことが今起こっているのか見ていきたいと思います。
日本の動物保護は、動物愛護センターを中心とした仕組みを目指しているものの、現状、民間の「保護活動を支援する立場」と「動物を直接保護する立場」が大きく関わり、役割分担が行われ、その仕組みが成り立っています。保護犬ビジネスも横行する今、適正に情報をキャッチし、見定める目と知識が必要です。今回は、保護団体の現状と問題をお伝えします。
今までの犬と暮らす当たり前や固定概念にとらわれず、新しい情報や価値観を知ることで気づきを得るために、様々な情報発信や活動をします。最終目標として掲げる「循環する社会の仕組みを創ること」を実現するため、ミッションとして、“犬を知る“をアップデートし、より豊かな関わりで犬と人が本質的に繋がり、共に生きる姿を提案します。私たちは、循環サイクルの中でその未来を創造し実現できることを強く願いビジネスを営む社会を目指します。
